➡【2017レジャー白書・ゴルフ人口激減】データーの信憑性は担保されているのか？
■レジャー白書（2017年1月）のゴルファーデータと、PGA「ゴルファーライフスタイル調査」（2016年12月）との違い】
- ゴルファー全体の人数について、レジャー白書（日本生産性本部）では550万人、PGA「ゴルファーライフスタイル」（矢野経済研究所）では762万人となっています。
まず、この差は何でしょうか？ 調査日は2017年1月と2016年12月の違いです。ネット上での調査も同じです。PGAデータは「ゴルファーライフスタイル調査開示用サマリー版」をご覧ください。
違いは、「ゴルフ場を年間に1回でもラウンドした550万人」が、レジャー白書で示されています。2015年の調査では760万人であり、210万人減で30%近く減っているのが確かなようです。
一方、PGAのデータにあるゴルファーとは、「年間に１回以上ゴルフ場でラウンドした人と、1回以上練習場を利用した762万人」をゴルファーとして表示しています。つまりPGA（矢野経済研究所）は練習場のみの人もゴルファーとして加えていたのです。
■問題はPGA（矢野経済研究所）の数字の取り扱いです。
「ゴルファー30%減」は衝撃的数字です。PGAは、ましてや矢野研究所は気付かないはずはありません。衝撃を受けていなければおかしい数字です。それを練習場のみの利用者、元来は「ゴルファー予備軍」と呼ばれている人々を加えて「ゴルファー762万人」として取り扱い、現実を覆い隠していたと言われても仕方のない数字の取り扱いです。
PGA（矢野経済研究所）のデータ「ゴルファーライフスタイル調査開示用サマリー版」で「ゴルファー762万人」と見たとき安心しました。「まだ時間はある」と勘違いしたのです。今回の広く「対策」を募集したのも、事態の深刻さの表れでしょうか？ 第一、これほどの認識のずれは対策に大きな差を生みます。根本的改善が必要です。
倉本PGA会長が就任してから、市場の縮小対策に熱心で、矢野経済研究所の働きに期待したところもあるのでしょう。しかし、2年半を経過しながら、効果を上げることが出来ないばかりか、2016年度は2015年度に比べ210万人30%ほどのゴルファーの減少では、組織としての責任を取らねばなりません。まして、この数字の市場に関する衝撃度を明らかにしてこなかった、矢野経済研究所の責任は重いと言えます。ゴルファー予備軍とヘビーなゴルファーでは、ゴルフに関する認識が別物です。
さて、ゴルフ事業関係者の皆さんは、このPGA（矢野経済研究所）のデータの取り扱いをどのようにみるでしょうか？ 「故意に隠した」と見るのか「問題とは気付かなかった」と見るのかですが、どちらもプロとしては、問題と言えます。良いデータを持ち、内容が分り対策を打てる立場です。
ゴルファー予備軍とゴルファーを加えてのデータの取り扱いについて、よく議論しておかないと、今回の組織外からの対策を募集するにしても、役所では良くある、ただの「アリバイ作り」となってしまいます。
これは非難ではありません。私は昔から倉本会長のファンであり、現在の努力を応援している者です。何とかゴルフ業界を立ち直らせたい半世紀以上前からのゴルファーでもあり、ゴルフファンでもあります。皆さんよ～く考えてください。時間がないようです。