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【ゴルフ市場、あれから3年…】徐々に明らかになってくる現実。レジャー白書の信ぴょう性、これからの戦略

公益財団法人・日本生産性本部発表の『レジャー白書2018』によると、2017年度のゴルフ人口は、670万人であるようだ。2015年の760万人、2016年度550万人、2017年度は670万人と集計されたわけだ。前年比30%減少と騒がれた昨年だったが、21.8%増と一安心といったところだ。



昨年から、「レジャー白書のデータを信じるな!」と叫んでいたゴルフ業界関係者だが、これも冷静に受け止める必要がある。「データがこれほど増減するのは、腑に落ちない…」とする意見ももっともなので、検証してみよう。

 

検証❶~サンプル(標本)の数

ゴルフ関係者の中には、「レジャー白書のデータが間違っている」との認識を示している人たちもいます。

「レジャー白書2018」のサンプル数を見てみると、(15~79歳の男女3214人を対象)としていて少ないようにも感じますが、統計的に有効であると検証されたデータなのでしょう。これは信ずるほかありません。

統計では、調査対象となるサンプル(標本)のデータを解析して、調査対象の母集団の姿を推測します。母集団の姿を現実に近いものにするには、サンプルの数の設定が重要なのです。

これはその道のプロ(統計のプロ)がやっているわけで、”政治的に数値を改ざんする”などないことを信じるしかありません。

参考:レジャー白書(公益財団法人 日本生産性本部)

【PGAは当然、知っていた? ゴルファーが1年で3割減ったことを!】(知恵の輪サイト)

 

検証❷~ゴルファーの定義

2015年、PGAの矢野経済研究所のデータにある”ゴルファー”とは、「年間に1回以上ゴルフ場でラウンドした人と、1回以上練習場を利用した762万人」となっています。

それはつまり、ゴルファー予備軍と呼ばれている「練習場だけの人」もゴルファーとして含めていたからです。

だから、調査時期の近かった「PGA」のデータと「2017年レジャー白書」のデータを見ると、きわめて近い結果で、あの当時では「前年比30%減」は正しいのでしょう。

 

 

検証❸~3年をトータルで見てみる

それでは、760万人(2015年)➡ 550万人(2016年)➡ 670万人(2017年)と、数字が動いた理由は何であるのでしょう?

760万人から27.6%減、550万人から21.8%増と2年間で増減したわけですが、トータルで見てみると、2年間で90万人(11.8%減)減ったことになります。それを、1年間で平均45万人(6%減)減ったととらえると、「実感と一致する縮小」と言えるのではないでしょうか。

 

そこで、1年に平均45万人減った理由を考えてみます。

「年間に1回以上プレーした人」をゴルファーと定義しているので、年間1回~数回いった人では行ったりいかなかったりすることが容易に考えられます。つまり、年に1度行く人がその年は何かの理由で行かないというのは、よくあることでしょう。

昔よりも「接待ゴルフがなくなった市場」では、ゴルフに対する意欲が減退している情勢が見えます。上司との付き合いや、接待ゴルフの接待側になるなどの必要性が減り、会社の費用では落とせなくなったプレー代金の影響も大きいでしょう。

40代、50代の現役時代の人の間では、ゴルフに対する意欲が落ちているのが見えてきます。その一方、60代、70代のゴルファーでも、引退などの生活の転換期で、ゴルフに打ち込む人が出てくる一方で、経済的、身体的理由などで撤退する人も多いことでしょう。またこの年代になると、夏・冬の気温が厳しい環境では、プレーを控える人も多くいます。病気をする確率も高くなります。増える要素と、減る要素が同居しているのです。

 

ゴルフ業界はどのようにすればよいのか?

最近、PGAの石川遼選手会長が頑張っています。下部ツアーにも参加したり、精力的に活動しています。このようなスターの積極的営業活動とも言うべき行動は大変有効で、PGAの意欲をもっと示すべきでしょう。ただし、「レジェンド」だけでは効果はないと自覚すべきです。

 

さらに、せっかくトーナメントを行うのですが、一般ゴルフファーにはボランティアを頼むだけでは広がりません。トーナメントを開くゴルフ場の日常からの活動が重要です。

ゴルファーのすそ野を広げるのですから、その地域のレッスンプロとの連携が欠かせません。これまで「上下関係」で組み立ててきたトーナメントプロとレッスンプロの構成を根本から考え直し、一般ゴルファーの近くにいて営業活動を展開するレッスンプロの役割を重んじる必要があります。

 

つまり、トーナメントは、レッスンプロやゴルフ場運営スタッフなどの関係者の営業努力の上に成り立っているものであることを知るのです。レッスンプロも一般ゴルファーの活動の上に成り立つ自分たちの立場を知って、「パワハラまがい」の姿勢を改め、「お客様」との認識を持つことです。「高慢が過ぎた」とゴルフ関係者は認識を改め、常識的な営業活動を当然とすることです。

そのうえで、トーナメントを頂点とするのであれば、地域のレッスンプロのお客様である一般ゴルファーを参加者として、予選大会を開き、優勝者などをプロアマに招待し、レッスン生全てを招き入れて、トーナメントプロとの交流、クラブメーカーなどのフィッティングサービスなどを、丁寧に行うのです。地域のゴルフ・プロショップ、練習場、レッスンプロなどすべてをつなぐシステム造りを早急に行うことです。ゴルファーがいないとスポンサーも付きません。ある意味、スポンサーよりも、一般ゴルファーを大切にしないとゴルフトーナメントは成り立たないメカニズムを理解することです。

参考:日本のゴルフ練習場はもう古い!ゴルフ人口を増やすには遊べる仕組みが必要だ! 米「トップゴルフ」を検証してみる

参考:【ゴルフ事業の戦略(3)】根幹は練習場

 

あまりにも、一般ゴルファーを「上から目線」で見すぎてきましたね。「もう遅いと」感じるのか、「これからやり直し」と感じるのか、それはゴルフ業界関係者の勝手ですが、一般ゴルファーは「我が道を行く」に決まっていますので、その方向が全てです。

【ゴルフ場・倒産】2018年に入って拡大中?!リーマンショック時を超えるのか? 利権構造を見直せ?

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